【関西中学受験体験ブログ】目指せ中学受験!!コッコとたぬりの大冒険【2018年受験体験記2022年受験を目指す過程をお伝えします】

文科省のレポートでは子どもの学力は母親の学歴で決まる?|全国学力テスト保護者アンケートより

文科省のレポートでは子どもの学力は母親の学歴で決まる?|かなり興味深い調査結果

文科省のレポートでは子どもの学力は母親の学歴で決まる?についてこの記事をご覧いただきましてありがとうございます。

目指せ中学受験!サイト管理人のコッコママと申します。

本日、ニュース記事の中で、ちょっと待って・・・そんな身も蓋もない事、本当なの?という記事を見つけました。

この記事では、子どもの学力は母親の学歴で決まるという文科省のレポートが公表されたことについてを、

以上の項目に沿ってご紹介させて頂きます。

スポンサーリンク
スポンサーリンク

文科省のレポートでは子どもの学力は母親の学歴で決まる?|親の経済力と学力は子の学力にやはり比例するのでしょうか?

小学6年と中学3年の全員を対象に、毎年4月に実施されている文部科学省の

「全国学力・学習状況調査」(全国学力テスト)。

それぞれの対象学年100万人以上が一斉に受ける国内最大の調査では、都道府県別の平均正答率が公表されるため、今年は秋田県が1位とかをニュースなどで見たことをある人は結構多いと思います。

しかし、テストに付随して行われる保護者対象のアンケート調査はあまり知られていなくてえ私も本日のニュース記事で初めて知りました。

そして、この調査こそ、日本の教育格差の真実が凝縮して示されているとして、教育専門家の間では注目されているようです。

その調査はお茶の水女子大らの研究者が文科省から委託され、小6と中3の児童生徒の保護者から、無作為に10万人規模を抽出して、保護者の年収や学歴といった家庭の社会・経済的背景を指標化して4階層に分け、テストの平均正答率との相関関係を分析しているのです。

これまで行われた、全国学力テストの2013年度と2017年度に実施され、その調査結果からは

「親の収入や学歴が高いほど児童生徒の学力が高い」

といった傾向が浮かび上がってきているのです。今年6月に公表された2017年度の調査結果でも、学歴や収入が最も高い世帯は、最も低いそれらの世帯と比べ、たとえば基礎的な数学A問題では24・2ポイントもの差が付いているらしく、学歴や収入が子どもの学力に関係することがで裏付けるという結果が出ました。

文科省のレポートでは子どもの学力は母親の学歴で決まる?|父親は帰宅が遅い方が良い?

しかし一方では、学歴や年収が高くない世帯でも

「日常生活で本や新聞に親しむことや、規則正しい生活を促している家庭では好成績の傾向がある」

といったことが明らかになっているのも事実です。

規律正しい生活と好奇心、勉強への一定の意欲があれば、学習で工夫を加えれば、家庭環境を克服できる可能性が示されたという事にもなります。

この全国学力テストの調査報告書の概要はすでにテレビのニュースなどでも報道されているので、私もなんとなく頭の片隅にはありましたので、やっぱりそうだよね・・・くらいの感覚でそれほど違和感のない内容ではありました。

しかし、文科省がとりまとめた調査報告書を読み解けば、新聞では報じられていない内容がふんだんに記載されていたようなのです。

そこからは、児童生徒の学力と家庭環境との、これまで報道もされていなかった、知られざる関係がより明確に浮かび上がってきたとの事。

その内容は、たとえば家庭環境と子供の学力の章では、200万円未満から1500万円以上まで100万円刻みで世帯年収と学力の関係を分析しています。

すると、年収の高さに比例して正答率の高さも増していますが、注目されるのは、ある程度の高さの年収世帯になると年収と学力が直線的な関係を示さなくなるのです。

たとえば、年収1200~1500万円世帯の生徒の平均正答率は、年収1500万円以上の世帯に比べて、国語A・B、数学A・Bのすべてで上回っているのが、必ずしも世帯年収が高いほど正答率が高くなるとは限らない一例といえます。

さらに興味深いのは、保護者の学歴と児童生徒の学力との関係です。

保護者の学歴が高いほど児童生徒の学力が高い傾向がみられるは以前より私もよく耳にしていた話ではありますが、より詳しく見てみた場合に、児童生徒の学力は父親の学歴より母親の学歴との関係性がより強く出ていることです。

中3の数学Bでは、父親の最終学歴が「高等学校・高等専修学校」のケースだと正答率は44・1%、「大学」になると56・55%に上り、その差は12・4ポイントです。

一方、母親の最終学歴が「高等学校・高等専修学校」だと43・4%、「大学」になると60・0%になり、差は16・6ポイントに広がり、父親の学歴にともなう差より拡大していることがわかるのです。

2017年度調査では新たに保護者の単身赴任と児童生徒の学力との関係も対象となりました。

単身赴任世帯は各学校で一定割合含まれることから新項目になったとされますが、結果は

「父親が単身赴任している子供の学力は、そうでない子供より高い」

という分析が導き出されています。

データでみると、小6と中3の全科目で、父親単身赴任の児童生徒の正答率がそうではないケースを上回り、特に、中3の数学Aでは3・9ポイントの差がついたようです。

一方、母親が単身赴任しているケースでは、逆の結果がでました。母親と同居しているケースに比べて児童生徒の正答率は10ポイント程度低くなり、中3の国語Bなどでは52・1%にとどまり、72・5%の同居ケースに比べ20・4ポイントも差が付く結果となったようです。

詳細な分析説明がないためデータの意味づけは不明ですが、さきほどの母親の最終学歴と学力との関係と合わせて考えれば、子供の学力に対する母親の存在の影響力をうかがわせて興味深い結果ですよね。

保護者の帰宅時間と学力という調査も親にとっては気がかりなところです。結論から言うと、父親については22時以降の帰宅(早朝帰宅を含む)という家庭の子供の学力が最も高いことが明らかになっています。

たとえば、小6の国語Aでみると、父親の帰宅時間帯別の正答率は

帰宅時間と正答率の相関関係を示しただけで、踏み込んだ分析は示されていないようですが、こうしたデータだけみてみれば、

「父親の不在により、子供が自宅で勉強に集中できる環境がある」

とも思えますが、実際はどうなのでしょう?

我が家の場合も、父は殆どいない日もあれば、1日居る日もあり、父の居る居ないは日によって違いますが、居る日でも、次女のたぬりちゃんの勉強を見てくれたり、子どもの勉強の妨げにはなってはいないような気もします・・・。

父の勤務時間に関しては、その父親がどのような父親かにもよるのではないでしょうか?

文科省のレポートでは子どもの学力は母親の学歴で決まる?|家庭環境と子どもの学力の相関関係はある程度裏付けがあるデータ

今回、全国学力テストの保護者アンケートの文科省の詳細な調査結果から、母親の学歴と子どもの学力、父親の帰宅時間と子どもの学力の相関関係などを見て、母親が高学歴で、父親が帰宅の遅い家庭では子どもの学力は比較的高い傾向にあるという事が実際の数字からわかりました。

しかし、こうしたデータを単純に鵜呑みにすることはできないのではないでしょうか?

たとえば、国語Aの正答率について、年収や最終学歴など家庭の社会・経済的背景を指標化して4階層別にみているデータでは、遅い帰宅時間のほうが若干高いが、父親の帰宅時間と学力との間に明確な関係はみられなくなるようでした。

社会・経済的背景がよく似た世帯の子供には、それほど学力に違いがないことが浮かびます。

家庭の蔵書数と学力との関係もおもしろく、漫画や雑誌、子供向けの本を除いた蔵書が多いほど、子供の学力が高い傾向が示されています。これは凄く納得のデータでもありましたが、特に、国語より算数・数学の正答率で差が開く傾向が伺えたのは意外でした。

中3の国語Aでは0~10冊の世帯の生徒の正答率は70・4%だったのに対し、501冊以上では85・4%で15ポイントの開きがあったのに対して、一方、数学Aでは0~10冊が55・0%、501冊以上は75・7%となり、20・7ポイントもの差がつくのです。家庭にある子供向けの本と学力の関係でも、冊数が多いほど学力が高くなる関係がうかがえたようでした。

国語はそのまま国語ですが、実は算数や数学に必要になってくる国語力の方が、読解力や語彙力が必要というのは、私は長女のコッコちゃんの中学受験の時に身をもって実感しているので、これもある程度納得のデータだなと思いました。

全国学力テストに付随する保護者対象のアンケート調査結果は、よく言われている

「金持ちの子供は学力が高い」

という説をデータである程度裏付けるものであり、高収入と高学歴の親の子供が同じように高収入と高学歴という同じコースをたどり、教育格差が経済格差を固定化させ再生産するという見方につながることはある程度説得力があるというのは事実のようでした。

しかし、ここで示されるのは家庭環境と学力の相関関係であり、必ずしも因果関係ではないと思えるのです。

学校教育の役割は、経済格差の拡大を招きかねない教育格差の是正・平準化にあるはずなのですが、学校ばかりでは正直どうする事も出来ないと思うので、高学歴の母親、高収入の家庭ではなぜ、子どもの学力が比較的高くなるのかを、考えてみて参考にしていくことが、この格差を埋めていく第一歩になるのかな?と思いました。

調査の中では、母親の学力が高くなくても、世帯の収入が標準でも、学力の高い児童・生徒も何人も居たのですから。

この記事でのご紹介は以上になります。

最後まで記事をご覧いただきましてありがとうございました。

その他の関連記事

2019年度から全国学力テストの出題形式を変更|基礎と応用が一体化

文科省全国学力調査2018結果から思う事|応用が利かない現在の小中学生の問題